台風や水害の補償は大丈夫？火災保険のカバー範囲をチェックしておこう！

近年増加している自然災害。台風や豪雨による水災（水害）・風災・土砂災害などの被害に自宅があってしまった場合に備えて、保険や共済に加入して備えをしておくことが重要ですよね。

保険加入の目的でもある

この2点を備えておくためにも、保険は事前に加入する必要がありますね。

そして既に加入している方もその補償内容が台風被害に対応しているのかどうか見直しておきたいですよね。

今回は、知っているようで知らない

火災保険でカバーできる災害と補償の関係をチェックしてみましょう！

あなたの火災保険はどこまでカバーできる？

火災保険は災害をどこまでカバーできるのでしょうか

災害で住居や家財などが被害を受けた時に助けになってくれるのが火災保険です。

火事による被害だけでなく、自然災害や事故などが原因の住宅への損害も補償してくれる保険です。

火災保険のカバー範囲は意外と幅が広いのです。

ただし、火災保険に加入しているからといって無条件にこの全てが補償されているわけではありません。自分の保険がどんなプランなのかその補償内容と対象を確認しておきましょう。

持ち家の場合であれば「建物のみ」よりも「建物＋家財」にしておくほうが生活再建につなげやすいといえます。

大規模災害では、建物の被害はもちろん家具や家電などの家財が壊れたり使い物にならなくなるケースが多いからです。

賃貸の場合は契約時に加入する火災保険は、建物ではなく、自分達が所有する家財に対しての補償になっています。

自動車や人は火災保険の対象とはなりません。

契約に際しては、補償内容を選んで加入することになります。

大手損保では補償範囲を３～６に分けたプランから選べるようになっていることが多く、ネット損保では補償範囲を細かく選択できるプラン多い特徴があります。

被害にあっても、それに対応する補償に入っていないと補償対象にはなりません。

特に、近年多い台風による浸水や洪水被害は水災補償を特約として付けていなければ補償の対象にはならないので注意が必要です！

台風による被害に対しては

水災（水害）補償・風災補償・落雷補償のいずれからか補償を受けることになります。

どの補償になるかはその原因が何であるかやその被害内容によって対応する補償が違います。

台風をはじめとした暴風や強風、突風、竜巻、旋風などの風の被害が対象です。

風災が原因の雨漏りも含まれます。

台風や豪雨、暴風雨による洪水、土砂崩れ、落石、高潮などによる被害が対象です。

支払い条件があり、損害が建物の再調達価格額３０％以上である・浸水は地盤面から４５㎝を超える等、保険会社によって異なる場合があるので確認が必要です。

一般的に契約時に特約として付帯する必要があります。

落雷による被害が対象です。

具体的に台風被害と補償の関係を確認しておきましょう。